投資そもそも論

不動産投資

不動産投資サバイバーのマーティンです。

 

今回、

 

「 投資そもそも論 」と題して、

 

 

投資という行為をどのように人生の中で考えるべきかを考察してみましたので、

 

ぜひ、ご覧ください。

 

滅私奉公の労働で得られるもの、失うもの

 毎月入る給料、失う時間と自由、自分らしさ – わたしの場合

 

私自身、欧州系と米国系外資企業で20年会社員として勤務してきました。

 

 

 

 

毎月、所定の給料が安定的に入り、夏と冬にはボーナスが入るので、それに応じた支出で生活設計をしていけば、それなりに満足感のある生活が保障されます。

 

英語が好きだったので、それを活用できる外資を勤め先として選び、国際的な職場環境で自分の能力を発揮し、自己実現をはかることが出来ます。

 

 

 

 

勤務年数が長くなり、様々な経験を積むことで、社内の評価を得て、より重い責任の職務を果たしていくことは、会社員としての醍醐味でもあります。

 

勤務先は、ワールドワイドで数万人の社員を擁する規模の会社であったため、そのスケールに応じた仕事内容で、取り扱う売上規模もそれなりに大きくなるわけで、それは個人事業をしていたら経験の出来ないものです。

 

 

 

 

このように書いてくると、どちらかというと恵まれた生活ではないかとも考えられます。

 

でも、やはり人生とは、それほど甘くはないもので、それなりの問題が生じてくるものです。

 

 

 

 

ある日、直属の上司と業務上のことで「白熱した」議論になりました。ところが、その翌日、前日の議論とは全く関係のない、些細なことを理由とした戒告文書をその上司の更に上の上司の名前で受け、戒告処分となりました。

 

戒告文書は、前日の議論とは関係の無いことが指摘されていましたが、前日の議論に立腹した上司の報復的措置であることは明らかでした。

 

 

 

 

その1年後、パフォーマンスが悪いとの理由で、異動を命じられました。

 

自分が正しく、その正当性を主張したとしても、上司が異論を唱えた場合、それに反対意見を貫こうとすれば、このような報復的な扱いを受けることは理不尽ではありますが、ほかの会社でもこのようなことが日常的にあると思われます。

 

 

 

 

幸い、私は、異動先で評価を受け、先の上司よりも職位が上がり、事業部門を統括する立場となりましたから、不当な扱いを受けても、努力を積み重ねていて良かったと思います。

 

私はどちらかというと、このように上司に対して歯に衣着せぬ姿勢で、議論することも多々ありましたが、それは常に先のような処分を受ける可能性があることを覚悟しなければならないわけで、普通は、そのようなことはせずに、ひたすら上司の言う通り、異論を唱えず、議論は避け、滅私奉公に徹するのが、会社員として長生きする秘訣だと思います。

 

 

 

 

でも、滅私奉公を貫くということは、自分を押し殺していくことで、とても自己実現を追求することからは、かけ離れているのではないでしょうか。

 

 

人生は誰のものかという問い

結婚をして子供が出来れば、家族が会社員としての給料を生活の支えとしている以上、簡単に仕事を辞めるわけにいきません。

 

 

 

ですから、自分の上司が嫌でも、どんなに理不尽でも我慢を重ねて、言いたいことも言わずに耐えているサラリーマンや職業人が多いのではないでしょうか。

 

たとえ、愛する家族のためとはいえ、そのような仕事環境で何10年もの間、年金暮らしが出来るようになるまで働くことを考えると、自分の人生はこれで果たして良かったのかと自問する人が多いのではないでしょうか。

 

 

 

妻や子供が、そのように我慢して滅私奉公している自分に何らの感謝も労いの言葉も無かったら、ますます、そのような思いは強くなるというものです。

 

労働をめぐる既得権益層の不都合な真実

労働で得ている対価としての収入は正当なのか

安倍さんがまだ首相だったときに経済対策の一環として、デフレ対策を行っていました。その1つとして、給与水準の上げるものがありました。

 

 

 

 

 

デフレスパイラルを断ち切るためには、企業が利益をより多く給与に充てなければ、労働者の可処分所得が増えず、消費にまわらないことが理由です。

 

国内の消費が増えなければ、製造業の企業は、より消費が見込める東南アジアに工場を移転することとなります。

 

 

 

そうなれば、日本の工場で働いていた人たちは、職場を失い路頭に迷うこととなり、日本国内の産業空洞化がより進行していくこととなります。

 

日本国内の産業空洞化が進めば、消費行動が出来る国民の数が減り、企業は給与を上げるどころか、更なる賃金カットを行わなければならなくなります。

 

 

 

 

この負の連鎖を止めるための施策が、賃上げでした。

 

もちろん、安倍さんが一国の首相とはいえ、民間企業に強制的に賃上げさせることは出来ないため、要請するだけです。

 

ところが、企業は、それに応じませんでした。

 

 

 

 

安倍さんが首相在任中、日本の経済は良かったため、大企業をはじめとする民間企業の業績はよく、営業利益も十分あり、設備投資や研究に利益をまわさない会社は、多額の内部留保が積み上がっている状態でしたので、賃上げすることは、可能だったにもかかわらず、安倍首相の賃上げ要請に応じなかったのです。

 

 

 

 

1つの理由として考えられることは、中国や台湾、ブラジル、韓国など新興国企業の台頭に対する警戒からだと思われます。

 

将来的に、新興国の企業に対する競争優位性を失わないよう、手元資金を潤沢に所有しておきたいとの思惑だと考えられます。

 

 

 

 

 

この構図は将来的に変わらないのですから、サラリーマンが賃上げを望んだとしても、自己に対する仕事の評価が優れていなければ、実現しないことになります。

 

 

 

 

 

 

日本と世界の労働をめぐる社会構造の近未来

近い将来、日本と世界が直面する劇的な社会変化の波 として、AI(人口知能)の台頭が言われています。

 

 

 

 

 

では、何が変わるのでしょうか。

 

近い将来、これまで人間が行ってきた知識集約型の仕事、例えば、士業といわれる、弁護士、司法書士、弁理士のような仕事が人口知能に取って変わられると言われています。

 

 

 

 

また、さらに言えば、これまで人間が行ってきた他の仕事もAIに取って代わられることが言われています。

 

ある英国オックスフォード大学研究者によると、向う10年から20年の間に現在存在する約50%の仕事は、AIやAI機能を搭載したロボットに奪われることになるとのことです。

 

 

 

 

 

この研究結果が100%正確ではなくても、このような方向性で社会変化が起きていくことには間違いないと思います。

 

たとえば、飲食店や販売店には、現在店員がいますが、それがすべてロボットに代わる可能性は極めて高いです。

 

 

 

 

 

近い将来、人々はその変化に対応することを余儀なくされます。そのあおりで突然会社を解雇になったり、大幅な減収になったときのことをあらかじめ考えて、今から行動しておくことが、転ばぬ先の杖となると思います。

 

 

 

 

 

機会不平等の日本社会の現実

日本社会は、生まれ育ちで豊かな生活を送るスタートラインに立てない機会不平等な社会です。

 

たとえば、東大生の世帯年収の60%以上で年収950万以上との調査結果が表すことは、日本では、お金が無いと高学歴になることは難しいということです。

 

 

 

 

お金があれば、入試問題の傾向を把握している塾から必要な情報を得て、有効な対策が取れますが、塾に行けなければ、自分ですべて対応しなければならず、それは圧倒的なハンデとなります。

 

世帯収入が少なければ、住環境が十分でないため、個室での勉強が出来ず、勉強に集中出来無い環境で勉強せざるを得ないので、ハンデとなります。

 

 

 

 

東大合格者の半分以上は、中高一貫の私立高校出身であることから、公立校出身者がハンデを負っていると容易に想像がつきます。

 

東大生は、生産性の高い上場企業や安定した官庁や公務員になることが多く、親から経済力を受け継いているわけです。

 

 

 

 

その一方で、低所得家庭では、塾に通うことが出来ず、大学に進学することが出来たとしても、高学歴を身につけることは容易ではありません。

 

中堅以上の大学に入れなければ、一部上場企業への就職は不可能で、生産性が低く、それに呼応した収入レベルに甘んじることとなり、これもまた、親の収入レベルが子に受け継がれていくことになります。

 

 

 

 

大学の奨学金の大半は、返済義務があり、就職してから多額の借金を薄給から払うこととなり、重い負担がのしかかります。

 

北欧のフィンランドでは、幼稚園から大学まで全て無償です。ですから、出自、生まれ育ちで、自分の将来が制限されることは無く、機会平等な社会です。

 

 

 

 

以上のことから言えることは、日本国民は法の下の平等が保障されているにもかかわらず、それとは大きく乖離した社会となっていて、それから抜け出すためには、それ相応の覚悟とリスクを負わなければ、自分の経済力は脈々と子、孫世代に受け継がれていくことです。

 

 

 

 

 

人生は長いようで、短い

 

日本とアメリカの成功イメージの違いとはどのようなものでしょうか。

 

たとえば、リタイアするタイミング。

 

アメリカで言うところのセミリタイアの一般的な認識は、40歳。

 

 

 

 

 

日本では、リタイアというと定年の60歳が目安となります。アメリカとのリタイアのタイミングの差は、20年。

 

この20年をどのように考えるべきでしょうか。

 

 

 

 

仮に、60歳でリタイアするとしましょう。

 

最近の60歳は若いですよね。一見、60歳には見えないような人も多いです。

 

ですから、体も若ければ、60歳からでも新しいことに色々チャレンジ出来る余力はあるでしょう。

 

でも、やはり、40歳と60歳の体力の差は歴然としたものがあります。

 

また、40歳でチャレンジ出来ても、60歳ではチャレンジ出来ない、見えない壁も存在します。

 

見た目は若くても、肩、腰、膝が痛い人も多く、そのような状態では、旅行もままなりません。

 

自由に人生を楽しむのであれば、若いことに越したことはありません。

 

 

 

 

 

でも、普通に会社勤めをしているだけでは、40歳でセミリタイアすることは、ほぼ不可能です。

 

何不自由ない、気ままなリタイア生活を送りたいのであれば尚更です。

 

 

 

 

そのようなリタイア生活を実現させることが出来る手段の1つとして投資があると私は考え実践しています。

 

私が現在行っているのは、不動産投資とFX投資です。

 

 

 

 

 

 

戦後、経済大国になるプロセスで日本が犠牲にしてきたもの

日本は生産性という尺度で人間がはかられるが、それは。。。

日本では、生産性がどのくらいあるかという尺度で人間がはかられるケースが多いです。

 

その理由は色々考えられますが、日本が戦後復興を目指す官民一体の努力の中で、高度経済成長を遂げ、世界有数の経済大国になり、現在の豊かな社会の恩恵にあずかれるのは、それを身を粉にして働き支えてきた先人によるものだからというものです。

 

 

 

 

確かに、それらの先人は、生産性の高い仕事をしてきました。そして、私たちは、その築かれた社会の恩恵を受けています。

 

でも、そのプロセスで日本人が失ってきたものも多々あるのではないでしょうか。

 

たとえば、熟年離婚。

 

 

 

 

それまで、長い間、社会のため、会社のため、家族のため、滅私奉公してきた人が突然ある日、妻から別れを切り出されるケースが後を絶ちません。

 

その理由は、単純ではなく複雑だと思います。

 

 

 

 

 

しかし、大きな理由の1つとして、男性が会社の仕事を中心に長年生活してきたせいで、夫婦関係にすれ違いが生じた可能性が挙げられます。

 

日本は凋落しつつありますが、いまだ世界第3位の経済大国です。しかし、それは、長時間労働に支えられた非効率なものです。

 

 

 

 

日本は、G7の中でも時間あたりの生産性は低いです。

 

ですから、日本の男性の多くは長時間労働を強いられ、夫婦や家族と多くの時間を過ごすことが出来ません。

 

十分な時間がなければ、すれ違いが生じやすくなることは避けられません。

 

 

 

最近の子供たちの人気のある職業はサラリーマンではありません。

 

Youtuberや、パティシエなど、自分が好きなこと、好きになれそうなことを選択しています。

 

私は、これは親の影響が多分にあるのではないかと推測しています。

 

 

 

 

他人の目は誤魔化せても、親子間は言葉にしなくても、伝わることがあります。

 

親が会社から帰宅したときの雰囲気が悪ければ、会社で何かあったと子供は分かります。

 

 

 

 

そんな親の姿が毎日常態化していたら、そのような親の背中を見ていたら、サラリーマンの仕事が魅力的に映るわけがありません。

 

両親の不仲が、長時間労働の結果に起因するすれ違いによるものであれば、なおのことそうなります。

 

自殺者が多い日本が示すこと

日本では自殺者の数が他国と比較して圧倒的に多いですが、それは何故でしょうか。

 

日本では、たとえば、一旦会社キャリアのレール、社会のレールから外れてしまうと、自力で回復することが困難で、社会から疎外されてしまうのです。また、それを受け止める受け皿が十分でないからだと私は考えています。

 

 

 

日本では、次の勤務先が決まっていない状態で、何らかの理由により勤務していた会社を辞めた場合、35才を過ぎていると、なかなか転職先が見つかりません。

 

特に、それまでの仕事内容が特殊で、他の仕事に転用出来ない場合、困難になります。

 

 

 

 

もちろん、それでもタクシー、トラック、配達の運転手、土木作業員、警備員、完全歩合制の営業などの仕事はありますが、健康面などの理由で、それらの仕事に就けない場合、生活保護を受けるしかありません。

 

 

 

 

このような状況に直面し、まわりに支えてくれる家族や知人、友人、ボランティアの人がいないと、状況に絶望して、死を選ぶ人もいます。

 

1人で役所に生活保護の申請をしても、地方行政の財政難から門前払いを受けるケースも多く、ここでも生活が出来なくなり、餓死、自死に至ることも多いようです。

 

 

 

 

 

私はたとえ生活保護を受ける状況になったとしても気の持ちようで生きる術はあると信じています。

 

でも、日本では、経済的に豊かでないと人間としては価値があると見做されない風潮があり、それが他国と比して日本では自殺者が多い理由ではないかと考えています。

 

 

 

 

そのような価値観は間違っていると私は思います。

 

 

機会不平等の社会で自由に自分らしく生きていくためには

ヒロシが芸人からyoutuberになり得たもの

ヒロシが芸人からyoutuberになって得たものは、お金だけではないと思います。

 

好きなことをして、生活していくことが出来る自由をヒロシは手に入れました。

 

先日、ヒロシが旅番組に出ていました。

 

 

 

ひと昔前は、ヒロシの芸人としてのネタに飽きられ、芸能界から姿を消しました。

 

その後、ヒロシは自分が好きな一人キャンプをYoutubeで紹介していくことで、芸人とは別の面から人気が出てきました。

 

 

 

 

思うに、お笑い芸人としてのヒロシには、皆飽きてしまったものの、別のヒロシの側面をキャンプ活動を通して垣間見、それを通して、ただ単にソロキャンプが珍しかっただけでなく、ヒロシの別の人間性がYoutubeを通して広まり、視聴者が魅了されていったのではないかと考えています。

 

 

やはり人が人生の中で仕事に費やす時間は長いですから、自分が価値を置くもの、好きなものを通じて、その対価としての収入が得られる時、人生は充実し、経済面だけではなく、心の面での充足感が得られるのではないでしょうか。

 

 

 

 

既存の枠組みを自力で飛び越える手段としての投資

日本は目に見える階級制度は存在しません。イギリスは現在もナイトなどの爵位制度が残り、貧富の差は日本よりも大きいです。

 

ですが、日本では、前述のとおり、生まれた家庭により将来が左右されるという意味で目に見えない階級制度があると言えます。

 

日本の社会をコントロールしているのは首相ではなく、官僚です。

 

官僚や資産家などの既得権益層が大部分の日本の国富を独占するという構図が変わらない限り、この日本という国の目に見えない階級制度が変わることはありません。

 

そのため、出自で決まっている階級の枠を飛び越えるためには、起業するか投資をするしかありません。

「投資は危ないから、やめた方が良い」の真実とウソ

投資は危ないというのは、投資の仕組みをよく理解し、リスクを最大限コントロールする術を知らない場合にあてはまることです。

 

でも、投資対象の手段をよく研究し、成功・失敗している両方の事例に学び、そこからリスクをコントロールしていけば、投資で成功する可能性は格段に上がります。

 

リスクとリターンは投資の種類で違う

リスクとリターンの度合いは投資の種類で違います。

 

私が投資対象としているFXは、お金が増えるスピードはやり方によっては、他の金融商品よりも速くなりますが、それは逆に、お金が減るスピードも速くなる可能性を示唆します。

 

そのため、FXの場合、どのくらいのスピードで投資するのが良いのかを熟考した上で、投資方法を決める必要があります。

 

さもないと、FXの場合、数百万円のお金を失うのはあっという間です。

 

別の投資対象として、私は不動産投資を行っていますが、これは一般的にミドルリスク・ミドルリターンと言われています。

 

でも不動産投資がミドルリスクだからと言って油断をし、十分な研究を重ね、考えてから取り組まないと、最悪、自己破産を招きます。

 

 

投資成功で必要なことは、賢明さと胆力

投資で成功するためには、投資対象の十分な研究と熟考が必要なことは先に述べたとおりですが、それだけでは十分ではありません。

 

アメリカの経済番組を観ていると、”risk taker”という言葉をよく耳にします。

 

これは、リスクを取る人という意味です。

 

どんなに投資を研究しても、熟考を重ねたとしても、投資である以上、リスクをゼロにしてから投資をすることは不可能です。

 

どうしても、ある程度のリスクを負って投資に踏み込む必要があります。

 

数百万、数千万の損失のみならず、投資で失敗して借金を背負いこむ、自己破産する事態となれば、妻子との別離も想定されるわけで、それを考えると投資に踏み出せない人も少なからずいます。

 

そういったことで言えば、投資に必要なのは、リスクがあっても踏み込めるだけの胆力です。

 

不動産投資のすすめ

将来的な社会や仕事の不確実性を考えるとき、それに対応するには、十分な資産が必要になるのではないかと考えます。

 

仕事を失ったとき、新型コロナのような避けようのない感染症の拡大によって社会システムが大きく変わるとき、それをあらかじめ想定して準備をしている人とそうではない人とでは大きな違いが生じることは明白です。

 

投資で得られた収入は、誰もが希望を持てる社会の礎を築くために社会に還元したい

 

投資で得られた収入は、不測の事態の備えになります。

 

また、投資で大きな成功を収めて、それを自分の生活の為に使うだけではなく、それを何らかの形で社会に還元することが出来れば、投資で得られた収入によって社会の安定に寄与することが出来ます。

 

私は、もし投資で大きな収入を得ることが出来れば、投資で得られた収入で、返済不要の奨学金の財団をつくりたいと考えています。

 

それによって機会不平等な日本の社会を少しでも支えたいです。

 

得られた収入で会社をつくって多くの人を雇用し、スタッフの家族の生活を支える、会社が提供するサービスや製品で社会の必要に応えていくことも出来ます。

 

まとめ

 

今回、「 投資そもそも論」

 

をテーマに書いてきましたが、

 

いかがだったでしょうか。

 

参考になったところがあれば幸いです。

 

 

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不動産投資サバイバーのマーティンでした。

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